シェンゲン協定の入国審査

ヨーロッパを旅行するとき、「シェンゲン協定」という言葉を聞いたことがある人も多いはずです。これは加盟国間の国境検査を原則なくして、人やモノの移動をスムーズにする仕組みなんですが…「じゃあ入国審査ってないの？」と思う人もいるかもしれません。実はそう単純ではなく、シェンゲン圏の入口となる最初の国では、しっかりと入国審査が行われるんです。そして、その内容は国際線での渡航経験が少ない人だと、ちょっと緊張するかもしれません。今回は、ヨーロッパの文化や歴史的背景も踏まえつつ、この入国審査で何をチェックされるのかを解説します。

パスポートとビザの確認

シェンゲン圏に入る最初の国では、まずパスポートの有効期限や状態がチェックされます。多くの国では「出国予定日から3か月以上の有効期限」が求められます。また、ビザが必要な国籍の場合は、所持ビザの種類や滞在日数が条件を満たしているかも細かく確認されます。

有効期限の条件

有効期限が短いと入国を拒否される可能性があります。これは単なる書類上の条件ではなく、過去に滞在中にパスポート期限切れとなりトラブルが発生した事例が背景にあります。シェンゲン協定以前のヨーロッパでは国境管理が厳しく、各国が独自に「滞在期間＋予備日数」の基準を設けていました。その慣習が今も「出国予定日から3か月以上」というルールとして残っているわけです。

ビザの種類

シェンゲンビザには短期滞在（90日以内）の観光・商用ビザや、留学・就労用の長期滞在ビザなど複数の種類があります。入国審査では、申請時の目的と実際の滞在目的が一致しているかを厳しくチェックされます。たとえば観光ビザで入国しながら、実際には長期労働を予定している場合は不法入国とみなされるため、即座に拒否される可能性もあるのです。

滞在目的と予定の確認

入国審査では「どこに行くのか」「何をするのか」を必ず聞かれます。これは不法滞在や不法就労を防ぐための重要なプロセスで、特に滞在予定が長い場合は細かく質問されることもあります。

滞在先の確認

ホテルの予約確認書やAirbnbの予約画面、友人宅に滞在する場合は招待状や住所を提示するよう求められます。これは2015年以降の難民流入や不法滞在増加を受け、特に厳格化された項目です。滞在先が不明瞭だと、観光目的の信頼性が低く見られやすい傾向があります。

帰国の意思確認

帰りの航空券や予約記録は、ほぼ必ず提示を求められる重要書類です。これがない場合、「本当に帰国するのか」という疑念を持たれ、追加質問や別室対応になることもあります。シェンゲン圏は国内移動が自由なため、入国時点で将来の移動や帰国計画が明確であることが重視されるのです。

経済的条件の確認

滞在期間中に生活できるだけの資金があるかも重要なチェックポイントです。これは旅行者が現地で違法な働き方をしないようにするための措置です。

所持金・クレジットカード

現金や利用可能なクレジットカードを提示するよう求められる場合があります。国によっては「1日あたり〇ユーロ以上」の所持金目安を定めており、特に長期滞在者はその合計額を持っているかを確認されます。過去の経済危機や不法就労問題を踏まえ、金融証明は年々重視される傾向にあります。

保険加入証明

医療費が高額になりがちなヨーロッパでは、滞在期間をカバーする海外旅行保険の加入証明を求められる場合があります。たとえばシェンゲン協定では、医療費や緊急搬送費用を少なくとも3万ユーロまで補償する保険加入が推奨されており、これを持たない旅行者は入国拒否されるリスクがあります。