戦間期とは第一次世界大戦の終結から、第二次世界大戦の勃発までの、およそ20年間の時代のことで、とくにヨーロッパ諸国では、後世の歴史に大きく関係する政治的・経済的な動きがみられました。今回は戦間期のドイツ情勢について解説しています。

 

 

復興の兆しからの大不況

第一次世界大戦後のドイツは、ヴァイマル憲法に立脚するヴァイマル共和国としてスタートしましたが、敗戦国として莫大な賠償金や植民地の放棄、軍備制限、領土縮小などを課せられ、戦後も社会的混乱は続いていました。

 

ヴェルサイユ条約の影響

ヴェルサイユ条約により、ドイツは多額の賠償金を負担することになり、経済的な圧迫を受けました。特にフランスとベルギーが賠償金の支払いが滞るたびにルール地方を占領するなど、国民の不満と絶望感が広がりました。

 

ハイパーインフレーションと復興

1920年代初頭、ドイツはハイパーインフレーションに見舞われ、貨幣価値が急速に下落し、経済は大混乱に陥りました。しかし、アメリカのドーズ計画（1924年）とヤング計画（1929年）により、賠償金の支払い条件が緩和され、アメリカからの融資で一時的に経済が安定し始めました。

 

大恐慌の影響

1929年の世界恐慌は、ドイツ経済に再び大打撃を与えました。失業率は急上昇し、経済的困窮に陥った国民の間で社会不安が広がりました。この状況を背景に、極右や極左の政治勢力が台頭し、特にナチス党が急速に支持を拡大しました。

 

戦間期ドイツではファシズム勢力が伸長し、ヒトラー率いるナチスの政権獲得に繋がった。

 

ナチスの台頭と独裁体制の確立

ヒトラーの指導力とプロパガンダ

アドルフ・ヒトラーは、巧みな演説とプロパガンダを駆使して、国民の不満と恐怖を煽り、ナチス党への支持を集めました。ナチス党は1932年の選挙で第一党となり、1933年1月にヒトラーが首相に任命されました。

 

全権委任法と独裁体制の確立

1933年3月、ヒトラーは全権委任法を成立させ、議会の権限を停止し、独裁体制を確立しました。反対派や政治的敵対者は次々と排除され、ナチス党はドイツ国内で絶対的な権力を握ることになりました。

 

軍事拡大と戦争への道

再軍備宣言

1935年、ヒトラーはヴェルサイユ条約に違反して再軍備を宣言し、軍事力の増強を進めました。これによりヨーロッパ全土に軍事的緊張が広がり、再び戦争の脅威が高まりました。

 

ラインラント進駐と国際社会の反応

1936年、ヒトラーはラインラント非武装地帯への進駐を命じました。この挑発行為に対し、イギリスやフランスは有効な対策を取らず、ナチス・ドイツの野心を増長させる結果となりました。

 

第二次世界大戦の勃発

1939年9月1日、ナチス・ドイツはポーランドに侵攻し、イギリスとフランスがドイツに対して宣戦布告しました。これにより第二次世界大戦が始まり、戦間期は終焉を迎えました。